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フレンズの解約返戻金を自分で調べてみよう
前回の記事(フレンズ解約に必要な証券原本は最後まで保管しておきましょう)で、フレンズプロビデントの証券（プレミア、プレミアウルトラ、サミット、CR(キャピタルリデンプション)など）を解約する為には、証券原本が必要である事、そして証券原本が無い場合の手続きについて解説しました。
これを解説した背景には、3年〜5年くらい前にフレンズの積み立てを契約して、途中解約したいというお問い合わせがとても多いという事があります。
そのうち、結構な数の方が証券原本を無くしてしまっており、解約時に苦労します。
しかし、解約する前に考える事があります。
それは当然ながら、解約したらいくら戻ってくるのかという事。
その金額の事を解約返戻金と言います。
解約返戻金については、元本、すなわち今まで積み立てした金額くらいは最低限戻ってくるだろうと勘違いしている方が多数いらっしゃいます。
今回は解約返戻金を知るための方法や計算方法について解説してみたいと思います。
商品は最も契約者の多いことが想定されるプレミア(Premier)及びプレミアウルトラ(Premier Ultra)を前提に考えます。
解約返戻金を知るための方法は2つ
まず、どうやったら解約返戻金を知ることが出来るかという事ですが、一番確実な方法はフレンズ社に問い合わせをする事です。
IFAと契約している方は、IFAを通して聞くことも出来ます。
IFAを通すにしろ、フレンズ社に直接連絡するにしろ、正確な金額を知るためにはこの方法が一番です。
問い合わせから2〜3日程度で回答が来るでしょう。
もうひとつの方法は、運用レポートを見て、解約手数料率を元に自分で計算する方法です。
解約手数料、すなわち解約時に手数料として引かれる金額は料率が決められていますので、料率さえわかれば自分で計算することが出来ます。
±2〜3％の精度でよければ自分で計算してもよいでしょう。
フレンズ社やIFAへの問い合わせルートを知らなかったり、問い合わせが出来ない方は、計算方法を知っておくと安心だと思います。
解約返戻金の計算式
さて、それでは解約返戻金をどうやって計算するかということですが、式は非常に単純で、
解約返戻金 ＝ 時価評価額 ー 解約手数料
となります。
気をつけて頂きたいのは、ここで出てくるのは時価評価額であって、「積み立てた総額＝元本」は関係ないという事です。
例え今までに500万円積み立ててきたとしても、運用がマイナスになって時価評価額が400万円であれば、400万円を基準に計算されます。
逆に運用がプラスで600万円になっていたとしたら、600万円を基準に計算されます。
この時価評価額から解約手数料を引いた金額が、戻ってくる金額、すなわち解約返戻金となります。
解約手数料はどうやって決まる？
解約返戻金を知るためには、解約手数料を知る必要がある事が分かりました。
では、解約手数料はどうやって決まるのでしょうか？
それは次の式で計算されます。
解約手数料 ＝ 初期口座の時価評価額 × 解約手数料率
ここで初期口座という言葉が出てきました。この言葉は商品契約時に必ず聞いているはずですが、初期の18ヶ月間(フレンズプレミアの場合)に積み立てる口座の事です。
18ヶ月以降に積み立てる口座の事を貯蓄口座と言います。
初期口座と貯蓄口座についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
つまり、解約手数料を知るためには、
①初期口座の時価評価額
②解約手数料率
この2つを知る必要があるという事です。
そして、これらの情報は、最新の運用レポートを見ると確認することが出来ます。
運用レポートの入手方法についてはこちらの記事で解説しています。
プレミアの初期口座の時価評価額を知る方法
フレンズの運用レポートはあまり親切ではなく、運用レポートからプレミアの初期口座の時価評価額を知るためには、内容を少し細かく見る必要があります。
こちらが実際の運用レポートのサンプルです。
※個人情報に関する部分はマスキングしてあります。
上部にはプラン概要、下部にはファンドリストと各ファンドの価格が記載されています。
上部について簡単に解説しますと、
Policyholder：証券名義人氏名
Plan Name：商品名（このサンプルの場合プレミアウルトラです）
Plan Start Date：契約開始日
Policy Reference：証券番号(契約番号)
Valuation Currency：証券通貨
Premium Paid Upto：積み立てがいつまで支払われているか
※積み立て継続中の場合は空白
Intermediary：契約しているIFAの名前
となります。
下部のファンド情報が時価評価額を知る上で重要な部分ですが、
Code：証券コード
Description：ファンド名
Unit Balance：ファンド口数
Unit Price：ファンド単価
Price Date：ファンド単価の日付
Exchange Rate：両替レート
Value(USD)：ファンド時価評価額
となります。
ここで、「Description：ファンド名」の最後に、[A]とか[I]と書いてあるのがわかると思います。
ピンクの四角で囲まれた部分です。
これは、
[A]＝Accumulation Unit すなわち貯蓄口座
[I]＝Initial Unit すなわち初期口座
という意味になります。
つまり初期口座の時価評価額を知るためには、ファンドリストの中でもこの[I]と書かれている部分を見ればよい事になります。
サンプルの場合、[I]の部分の右を見ると、それぞれ、
6,699.29
2,257.76
とありますので、それぞれのファンドの初期口座がこの価格だという事が分かります。
証券全体の初期口座の時価評価額を知りたい場合は、全てのファンドに対して、この[I]ユニット部分の価格を合計すればいいことになります。
プレミアの解約手数料率は満期までの残年数のみで決まる
これで初期口座の時価評価額がわかりましたので、後必要なのは解約手数料率です。
解約手数料率は、満期までの残年数によって以下のように決められています。
| 残年数 | 解約手数料率 |
|---|---|
| 24 | 87% |
| 23 | 84% |
| 22 | 81% |
| 21 | 78% |
| 20 | 75% |
| 19 | 72% |
| 18 | 69% |
| 17 | 66% |
| 16 | 63% |
| 15 | 60% |
| 14 | 57% |
| 13 | 54% |
| 12 | 51% |
| 11 | 48% |
| 10 | 45% |
| 9 | 42% |
| 8 | 39% |
| 7 | 36% |
| 6 | 33% |
| 5 | 30% |
| 4 | 24% |
| 3 | 18% |
| 2 | 12% |
| 1 | 6% |
| 0 | 0% |
例えば、25年契約をしている方が、契約開始後5年3ヶ月で解約する場合、残年数は19年9ヶ月ですが、端数の月も1年と数えますので、20年となり、この場合の解約手数料率は75％となります。
いよいよ解約返戻金の計算
これで解約返戻金の計算に必要なすべての要素が揃いましたので、後は以下の式に当てはめればようやく解約返戻金が分かります。
解約返戻金 ＝ 時価評価額 ー 解約手数料
解約手数料 ＝ 初期口座の時価評価額 × 解約手数料率
運用レポートさえ入手できれば、電卓片手、もしくはエクセルを使えば簡単に解約返戻金を算出することが出来ます。
但し、これはあくまで運用レポートの日付時点での概算金額であって、実際に解約した場合は、解約書類の受理日、解約返戻金の為替レート、送金手数料等によって金額は変わってきますのでご注意ください。
フレンズの早期解約はほぼ元本割れします
解約手数料率の表を見て驚いた方も多いと思いますが、早期解約における解約手数料率は非常に高いです。
これはフレンズ社に限ったことではなく、スタンダードライフ、RL360°(ロイヤルロンドン)、ハンサード、インベスターズトラストなどでも似たり寄ったりです。
むしろフレンズはオフショア生保プロバイダーの中では初期積み立て期間も18ヶ月と短いですし、投資家に優しい方です。
それでも、解約手数料率の表をご覧頂くとお分かりのように、20年や25年の長期契約をしたのにも関わらず、10年以内など早期に解約をしてしまうと、およそ初期口座のうち半分以上が手数料として引かれてしまいます。
(※長期契約のメリット・デメリットについてはこちらの記事で解説しています)
よっぽどプラスリターンが続いている場合や、貯蓄口座への積み立て中に増額した場合などを除いて、こういった早期解約ではほぼ元本割れを起こしてしまうことがお分かり頂けると思います。
リタイア後の事や子供の養育費など、色々なシチュエーションを想定して長期積み立て投資を契約したのにも関わらず、資産を残すどころか元本を割ってしまったのでは目も当てられません。
ですので、今現在の解約返戻金を知ることは大切ですが、早期解約は出来るだけ行わず、愚直に積み立てを続けていくことが、このような長期投資商品においては重要だということです。
運用レポートが入手できない人はどうする？
さて、これまでの解説で、解約返戻金の計算方法についてはお分かり頂けたかと思いますが、正直少し面倒だなと思った方もいらっしゃると思います。
また、紹介者と連絡が取れない、IFAと連絡が取れない、フレンズに英語で問い合わせが困難、などの理由で運用レポートをそもそも入手できないという方もいらっしゃいます。
しかし、この計算式をご理解いただけた方ならお分かりかと思いますが、仮に運用レポートを入手できない場合でも、超概算とはなりますが、おおよその当たりをつけることが出来ます。
それについても別の機会で解説します。