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積み立て一時停止は自分で出来る
投資家の皆様がIFAを通さなくても自分で各種手続きが出来るようになるようサポートするこのシリーズ。シリーズ全コンテンツとタイトルとリンクを以下に掲載します。
今回は第3回目、積み立ての一時停止について解説します。
積み立ての一時停止
毎月の積み立てを一時的に停止する事が出来ます。
必要な手続き
- 停止期間の決定(半年間、1年間など)
- 一時停止書類への記入、サイン、郵送
※通常、書類は1種類のみで簡単な事が多い
手続き完了までの期間
- プロバイダーが書類を受領してからおよそ1週間くらい。受領月の翌月もしくは翌々月から一時停止の適用
手続きにかかる費用
- 無料(書類郵送代のみ)
注意事項
- 今月から積み立てを停止してくれ！といきなり言っても通常は無理です。書類に記入、サインをし、郵送、書類をプロバイダーが受領してから1週間くらいの期間を見込まなければいけません。
- 積み立てを停止できる期間は商品によって異なります。例えば、スタンダードライフのハーベスト101(Harvest101)では満期まで停止し続ける事が可能ですが、ハンサードのアスパイア(Aspire)では5年毎に1年間の停止しか出来ません。
※つまりアスパイアでは、例えば契約から4年後に1年間積み立てを停止すると、その次に停止が出来るのは契約開始から4＋1＋5＝10年後となる。 - どの商品であっても、初期約束口座期間中(契約年数によるが概ね契約開始から2年間)は一時停止が出来ません。
停止した積み立ての再開には同様に書類郵送での手続きが必要
停止した積み立ては、当然顧客の意志で再開出来ます。
また、積み立ての停止と再開をIFAのメール1本、電話1本で出来ると思っている方が結構いらっしゃいますが、必ず書類郵送での手続きが必要になります。
一時停止のメリットとデメリットは？
基本的にドルコスト平均法で定額の積み立てを続けていくことで積み立て投資は活きてきますので、一時停止という行為そのものに対する運用上のメリットは無いのですが、敢えて言うなら以下のようになります。
メリット
- 円安の影響や経済事情の変化などで外貨建ての支払いがどうしても苦しい時は一時しのぎになる
- 停止しても運用は続いているので、手数料分をリターンが上回る事が出来れば停止中も資産が増える可能性は一応ある。
デメリット
- 積み立て開始当初に立てた運用シミュレーションが崩れる。そして、停止・再開後のシミュレーションはより複雑になる。
- 停止中も各種手数料は引かれていくので、資産が目減りしていく可能性がある。プロバイダーによっては停止中は手数料が上がる場合もある。
停止中も引かれる主な手数料は以下の通り
1．初期約束口座管理手数料：初期口座(Initial Account)から毎月一定のパーセントで引かれていく
2．プラン管理手数料：貯蓄口座(Accumulation Account)から毎月一定額引かれていく
3．ファンド管理手数料：各ファンドの時価評価額から毎月一定のパーセントで引かれていく
4．アドバイザリーフィー(投資顧問料)：口座の時価評価額から年間1％ - 積み立て再開時は再開書類での手続きが必要になる。
その一時停止、本当に必要ですか？
これまでの内容をご覧頂ければ分かるように、一時停止は様々なデメリットがあり、余程の理由が無い限り安易に実行すべきものではありません。ただ、どうしても停止したいと思う時もあると思います。そんな時は以下の点を考慮しましょう。
減額で対応出来ないか
一時停止と減額では大きく意味合いが違います。減額は積み立てが続くので資産が目減りする可能性は少ないですが、停止してしまうとせっかく積み立てて来たものが減っていく可能性が高くなります。（そこはIFAの運用次第ですが）
長期投資をしていると予測できないハプニングは色々起こります。そういった時に一時停止の判断を下すのは決して間違っているとは言い切れません。
しかし、積み立て契約当初の目的を思い出し、出来るだけそこに近づけるよう、少額でも投資を続けていくことがリターンの安定に繋がるという事を覚えておきましょう。
短期間の停止であればデメリットは最小限に抑えられる
繰り返し書いている通り、積み立ては長期のゴールを目指しています。20年～25年という積み立て期間を考えた時、短期間、例えば半年とか1年くらいの停止であれば、運用への影響はありますが、その後の長期投資で充分に取り戻すことが可能です。
出来る限り長期間の停止は避け、運用のデメリットを最小限に抑えるよう意識しましょう。